日本外科感染症学会

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ご挨拶


日本外科感染症学会
理事長 草地信也
(東邦大学名誉教授、東邦鎌谷病院外科)

 この度は、理事長に選出いただき心より御礼申し上げます。私がいろいろな場でお伝えしてきた周術期周術期感染症に対する取り組みにご賛同いただけたのではないかと考えます。 日本医療の方向性と外科医療の現状と将来を見据え、その中で周術期感染症対策の専門学会として、本学会の立ち位置、使命、今なすべきことを皆様とともに考えたいと思います。どうぞよろしくお願い申し上げます。
 理事の皆様方と相談いたしましたが、学会の基本的な方針としては、外科医を中心として行ってきた日本の高いレベルの周術期感染の管理・治療を、関連各診療科、特に感染症科、感染制御部、集中治療科、放射線科、ICNとともにさらに発展させることです。ここで示した“高いレベル”というのは“高いレベルのエビデンスがある”という意味ではなく、また、“グローバルな医療”という意味でもありません。合併症発症率や耐性菌の分離率、手術関連死亡率などを低下させ、治癒率を向上させるという意味です。すなわちこれは従来から日本の外科医が行ってきた周術期管理の基本方針ともいうべきことで、一人でも多くの周術期感染患者を治癒・社会復帰させるための医療を促進するということであり、これはすべての国民が望んでことと考えます。そのためには、明確なエビデンスがないために欧米では行われていない医療行為であっても、日本で保険収載されている治療は行うべきと考えます。この点で国内外の他のガイドラインと相違があってもやむを得ないと考えます。日本語の小規模の臨床研究しかなくても成績が良いもの、将来的に有効性が証明されることが予想される治療は取り入れるべきで、その中から学会主導で多施設共同臨床研究を行い、エビデンスを構築して世界に発信したいと考えます。いわば基本的な感染対策を学んだ感染症科医、感染管理薬剤師、ICNの外科領域における専門性をさらに高め、step upしようとする方の参加を受け入れるような学会にしたいと考えます。
 そして、将来的には感染症科、感染制御部、集中治療科医、放射線科、消化器内科、感染管理薬剤師、ICN、Nurse practitioner などに協力を願って、現在の周術期管理のレベルを保ち、さらに発展させながら、外科医の負担を減少し、外科志望者の増加にも貢献することを期待したいと考えます。
 その目的で日本外科感染症学会では、現在日本の外科医が行っている周術期管理のマニュアルを作成中です。現在の周術期管理はエビデンスに基づいていない点も多いですが、このマニュアルはとりあえず結果的に世界一である日本の現在の管理を外科以外の方に学んでいただき、周術期管理に容易に参加していただけるよう配慮したものです。
 職種を問わず、多くの方々に学会に参加していただき、学会のマニュアルで周術期管理を学び、周術期管理にご協力いただけることを願っております。
 なお、上記の基本方針に関する詳細な説明はこちらをご参照ください。

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